NIEニュース
北海道新聞に掲載されたNIE 関連の記事などを紹介します。

<学びをつなぐ>10*高校での普及*実践者交流する場 必要

 NIEを長く続ける傾向があるのは高校の教諭や図書館司書。だが、普及は進まない―。北海道新聞が昨年度末、2009年以降の実践指定校の担当者へ行った調査からは、こんな傾向が表れた。
 回答者70人のうち、高校の教職員は16人。すでに指定期間を終えた12人の大半が今も新聞を活用する。一方、小中学校で継続している人はいずれも2割に満たない。
 だが、高校には特有の課題がある。「指定を受けようと考えた理由」について、小中学校ではそれぞれ4割が「上司や同僚の勧め」と答えたが、高校は2割未満。活動の自然な広がりは望みにくい。
 「高校は教科の専門性が強く、全校的な連携は難しい」と言うのは、日本新聞協会のNIEアドバイザーでもある札幌南高の志田淳哉教諭(43)だ。
 教育に関する研究会も進学指導やキャリア学習が中心で、小中学校に比べ、教科に関する学びの場が少ないとも言う。生徒の学力や学校の特色もそれぞれ異なり、ある1校の実践が他校で効果的とは限らない。
 そこで志田教諭は、まず校内での認知度アップを目指す。司書の協力を得て、北海道新聞の「卓上四季」をはじめ、複数紙の朝刊1面コラムが同じ話題だった日には1枚の紙に並べて印刷し、読み比べできる状態で全教員に配る。「授業などですぐ使える形で情報提供し、活用のきっかけを作りたい」と言う。
 全国に点在する仲間を支えようと活動するアドバイザーもいる。日本新聞協会が一昨年発行した「NIEガイドブック」の執筆者の一人、奈良女子大付属中等教育学校の二田貴広教諭(42)は、ガイドで紹介した授業を実際に行い、動画を同協会のホームページで公開している。
 3月28、29日に京都学園中学高校で開かれる全国高校NIE研究会大会では、他県の教諭2人と新聞作りの公開授業を行う。「指導するポイントの違いや、それに対する生徒の反応が一目で分かる。授業者だけではなく、参加者の参考になるはず」
 さらに、二人の教諭が求めるのは、各地の推進協議会や新聞社のより積極的な関わりだ。
 「インターネット上の会員制交流サイトに実践者がつながる場を作り、コーディネートしてほしい」と二田教諭は強調する。志田教諭は、教育行政や校長会などへの周知を期待する。「NIEの効果をアピールしてほしい。教師が校内外で学ぶ機会をつくるには、管理職の理解が不可欠なんです」(舩木理依)

 全国高校NIE研究会大会の申し込みは2月28日まで、詳細は京都学園中学高校ホームページで。

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